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（ＣＮＮ）　地球温暖化などの環境問題に取り組むうえで、各国政府による対策の妨げとなるのは「大量消費」の文化であり、まずそこから変える必要がある——との報告書を、米シンクタンク「ワールドウォッチ研究所」がこのほど発表した。

報告書は、同研究所が毎年出している「地球白書」の２０１０年版。大量消費社会から持続可能な社会への変革が実現しなければ、「政府がどんな約束をしても、技術がどれだけ進歩しても、環境と気候のリスクから人類を救うことはできない」と警告している。そのうえで、大量消費からの脱却に向けた戦略や、持続可能な社会の事例など、専門家６０人による研究結果を紹介している。

同白書によると、全世界の人々が２００６年に消費した商品とサービスは総額３０兆５０００億ドル（約２７８０兆円）相当で、１９９６年からの１０年間で２８％も増加。世界で１日に使われる原材料は、エンパイア・ステート・ビル１１２棟分に上るという。米国人１人が１日に消費する商品は８８キロと、米男性の平均体重を上回っている。

同研究所のエリック・アサドウリアン氏がＣＮＮに語ったところによると、白書では持続可能な社会づくりを考えるうえで、教育、産業、政府、メディア、伝統、社会運動の６分野に注目した。

教育を扱った章では、イタリアの学校給食が長年、地場産品を使った料理に重点を置いてきた例を紹介。また、未来型のまちづくりをテーマとした章では、ドイツ・フライブルク市南郊のウォーバン地区を取り上げた。約５０００人が生活する同地区では、住宅や店舗などで使う電力をすべて、太陽光などの自然エネルギーで賄っている。

アサドウリアン氏はまた、「大量消費をあおるメディアが大半を占める一方で、持続可能な文化の普及にメディアの力を利用するケースもみられる」と指摘。「生活様式を変えるだけではもはや不十分だ。われわれは意図的、積極的に、自分たち自身の文化を変えていく必要がある」と強調した。